暗号資産（仮想通貨）の発行枚数と価格の関係は？
上限がある理由についても解説

暗号資産（仮想通貨）の発行枚数とは

ビットコイン（BTC）を始め、暗号資産は発行枚数をデータ提供企業のWebページや暗号資産の公式プロジェクトページなどを通じて調べることができます。発行枚数は暗号資産の銘柄ごとに異なり、上限があるものやないものまでさまざまです。

ただし、発行「枚」数といっても、ビットコインは「1BTC」、イーサリアムは「1ETH」など、暗号資産の単位で示されることがほとんどで、「1枚、2枚」というように数える例はあまり存在しません。

発行枚数は、各暗号資産の開発者やコミュニティが独自に定めています。それぞれが独自の設計によって決められているために、「発行枚数が多いから注目のプロジェクトだ」と判断できるわけではありません。しかし、発行枚数は価格の変動に影響があるとされています。特に発行枚数に上限がある場合は、需要が高まると供給量が限られているために価格への影響も大きいと考えられています。

発行枚数の上限について

発行枚数に上限があるということは、上限以上は暗号資産（仮想通貨）が発行されないということを意味します。上限がある暗号資産として代表的なのはビットコインでしょう。ビットコインは2100万枚が発行上限で、2025年9月現在は約1,990万枚が発行されています。

ビットコインは約10分ごとに発行されており、発行枚数が上限に達するのは2140年と予想されています。ただし2033年には99%が供給され、残りの1%が100年ほど時間をかけて発行される計画です。これはビットコインがインフレ耐性を持つように設計されているためです。

発行枚数と価格の関係

暗号資産（仮想通貨）の発行枚数は暗号資産の価格と関係しているとされます。
例えば、発行枚数が少なければ、1単位あたりの暗号資産の希少価値が上がり、価格上昇に寄与します。反対に発行枚数が多ければ、希少価値が下がり、価格は上昇しにくいでしょう。

この発行枚数と価格の関係では、発行枚数の増加速度も重要です。需要の増加よりも早く供給されるとインフレにつながってしまうためです。この増加速度を調整する仕組みで代表的なのが、ビットコインやライトコインなど複数の暗号資産に組み込まれている「半減期」という現象です。

半減期とは、一定周期ごとに新規発行枚数が半分になるシステムのことです。半分になる周期は暗号資産ごとに異なりますが、例えばビットコインでは約4年に一度半減期が訪れます。ビットコインは年々需要が増加するという想定のもと、半減期によって新規発行数が減っていくことで希少価値が高まり、急激なインフレを防ぐと同時に価格上昇に寄与すると考えられています。前述したように、2025年9月現在は1ブロックあたり3.125BTCが発行されており、ビットコインの次の半減期は2028年の予定です。

ビットコインを始め、いくつかの暗号資産はこうした計画のもとに設計されており、発行枚数や暗号資産価格は密接に関係しています。

ちなみに、前述のXRPのように、発行枚数＝流通枚数であるとは限りません。ビットコインの場合も、2021年2月にデータ分析企業が提示したデータによると、当時流通しているとされていた1860万BTCに対して、実際の流通量は1450万BTCであることが示されました。数値が異なる理由は、秘密鍵を紛失したり、保有者が死亡したりしたことでアクセスできなくなったビットコインが一定量あるためだとされます。

なお、発行枚数は価格に影響を及ぼすとされていますが、発行枚数だけが価格の決め手になっているわけではありません。暗号資産の供給に対する需要が低ければ希少価値が出ないため、価格も上昇しにくくなります。そのほかにも、価格の決定には複数の要因が考慮されます。

まとめ

暗号資産（仮想通貨）の発行枚数は価格との関連性がある要素です。発行枚数や発行速度を調整することで、インフレ耐性を持つ資産として設計されています。

ビットコインは半減期を一つのサイクルとして価格が上昇するとの声がありますが、これも発行量が減少し希少価値が上がるため、そういわれています。

発行量についても上限がある資産とない資産がありますが、発行上限がない場合には、バーンという仕組みによって供給量が調整されています。

しかし、発行枚数だけで価格が決まるわけではないことに注意が必要です。

世界経済や社会状況のほか、テクニカル分析やファンダメンタル分析など複数の手法を組み合わせて投資に活用するのがいいでしょう。